- 2020-4-8
- 一般転職
今後、妊娠・出産も視野に入れている人にとって「産休が取りやすい環境なのかどうか」はとっても大事な要素ですね。
理解の得られない職場だとは職場復帰できない可能性も・・・。
ここでは育児休暇を取れる環境が揃っている職業を検証していきます！
育児休暇はみんな取れるものなの？
本来、育児休暇は労働者の権利として利用できる制度ですが、全ての企業で実施されていないのも現状。
労働者調査データによると出産者全体のうち、育児休暇が取得できたのは86％。
約1、2割の人が育児休暇を取得できなかったと回答しています。
10年ほど前までだと育児休暇を取ることは、「周りに迷惑がかかる」、「後ろめたい気持ちがある」といった意見もあって、そこまで産休育休取得率が伸びませんでした。
しかし近年は育児に対する理解も広まり、80％を超えた育休取得率を推移しています。
そして取得できるケースが正規社員ほど高くなります。
逆に短時間のパートタイマーや契約社員、派遣社員になると著しく低下するので、そういった契約の場合は辞める事も視野に入れざる得ないのが現状です。
そして産休育休取得率を業種別に見ていくと、
- 管理、専門技術職：76.2％
- 事務職：66.2％
- 営業、販売職：90.9％
- サービス、保安職：75.0％
- 運輸、通信系：62.5％
上記のようになっています。
特に育休取得率が高いのが営業、販売職です。
この業種に属している仕事を選ぶと良いでしょう。
具体的にどんな職種を選べば良いの？
営業、販売職に属するような仕事であれば、女性の育休制度の理解が深いところが多いです。
具体的には下記のような仕事があります。
- 携帯電話の受付販売
- コスメ販売店員
- エステティシャン
- アパレル店員
- オプティシャン
- コーディネーター
その他にも雑貨やフード関連などもすべて営業、販売職に該当しますね。
もちろんこういった業種なら全て育休取得率が80％を超えるわけではないので注意してください。
どちらかというと女性の従業員が多く、女性の従業員で業務が成り立っているようなところほど理解は高いです。そういったところでは産前6週間以内、産後6週間以内は育休をしっかりと認めてくれるはずです。
実際にどんな企業が育児休業を取得できているの？
大手業界に「1ヶ月以上育児休暇を取れた女性社員は何人いますか？」というアンケートを実施したことがあります。
そこで上位トップ10の企業を紹介しましょう。
- 郵便局会社(現日本郵便）：2,346人
- 資生堂：1,419人
- カネボウ化粧品：601人
- 損害保険ジャパン：534人
- 日立製作所：460人
- デンソー：460人
- 東京海上日動火災保険：421人
- イオン：400人
- ソフトバンク：388人
- ＮＴＴ東日本 370人
ご覧のように大手企業になればなるほど取得できている人が多いことがわかりますね。
そして特に目を見張るのが2と3位の企業。
ともに化粧品会社で女性の従業員が数多く存在します。
女性従業員の比率が多い企業は、それだけ育児休暇がしっかり整備されている傾向にあります。
転職する際は育休取得率をチェック！
転職活動をする際は求人募集に記載された育休取得率についてチェックしましょう。
福利厚生の部分に「産前・産後休暇」、「育児休業制度」などの記載がされているはずです。
良心的なところだと「育休取得率何％」などの記載もあるでしょう。
きちんと記載がされているところはDODA、リクルートエージェント、パソナキャリアなどがあります。
営業、販売職以外でも育休取得率が高いケースもありますので必ずチェックしておきましょう！
以上、育休をしっかり取得できる職業について検証しました。
販売、営業関連の仕事で尚且つ女性が多い職場では高い確率で育児休暇が取得できるでしょう。
参考リンク
転職エージェントは、産休や育休に関することなど、転職活動を始める女性が抱える疑問や相談にも対応してくれます。下記ページにて、おすすめの女性向け転職エージェントを紹介してますので、参考にどうぞ。
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